世の中には、疑似科学商品が溢れています。
疑似科学商品に惑わされないようにしましょう。
疑似科学とは？
疑似科学って何？という方の為に、wikipediaより疑似科学の説明を引用すると
疑似科学（ぎじかがく）とは、表面だけの科学や、誤った科学のことであり、科学的方法に基づいていると誤って考えられたり、あるいは科学的事実だと（間違って）位置付けられた、一連の信念のことである。
とあります。
要するに、いかにも『科学的に有効！』っぽく宣伝してるけど、実際にはなんの根拠も有効性もない商品や宣伝手法、ということです。
疑似科学商品の具体的事例
具体的な商品名をあげるのは色々と問題があるので、ここでは控えますが、疑似科学商品がはびこっているジャンルは、
- 空気
- 水
- 除菌スプレー
です。
共通しているのは、「菌やウイルスなど直接目に見えない」ものに対する商品ですね。その商品を使ったところで効いているのか効いていないのか目では直接分からないものが多いですね。しかし、消費者からすれば「安心のため」「念のため」「効いている気がする」と思い、つい買ってしまうジャンルです。
事例としては、2020年5月に消費者庁が、首からぶら下げるタイプの「身につけるだけで空間除菌」などの商品に対して表示どおりの効果が得られない可能性がある。と行政指導しました。
このような「効いているのか効いていないのか分からない」けど、なんとなくあったら安心（な気がする）商品が世の中にはびこっています。
なぜ疑似科学が流行ってしまうのか
疑似科学商品は、販売する側も本音では「効果がないことは分かっている」場合も少なくありません。
それでも宣伝して強引に売ってしまいます。
なぜ疑似科学商品は流行ってしまうのでしょうか？以下の３点が考えられます。
ペナルティーが弱い
上記の例にも出た通り、「表示通りの効果が得られないような製品」を販売したとしても、「行政指導」される程度です。
罰金や逮捕などになることは、よほどのことがない限りありません。
罰金があったとしても少額で、それ以上の利益が簡単に得られてしまいます。倫理やモラルそっちのけで、やったもの勝ちの世界になってしまっています。
検証・否定するメリットが弱い
販売する側は、広告費を潤沢に使い、製品が売れるように努力します。
広告費を潤沢に使っても、製品が売れれば、元はとれますから、一生懸命宣伝します。
対して、「あの製品は表示通りの効果は得られませんよ」という流布は、時間やお金をかけて努力したところで、１円の売り上げや利益にもなりません。
販売する側と、それを検証・否定する側のメリットの差がかけ離れています。
これでは誰も検証や否定はしてくれません。
ですから、このような検証・啓蒙活動は、民間が行うのではなく、消費者庁が行うべきところですが、数多い疑似科学商品の検証にはとても追いついていません。
売れてしまう
最後はやっぱりこれです。
疑似科学商品で「表示通りの効果が得られないような製品」あっても、「安心のため」「念のため」と思って、消費者が買ってしまうからですね。
「効果なんてそっちのけ。売れるなら売ろう！」という企業は、名も知れぬ中小企業に限らず、東証一部に上場している誰もが知る大企業であっても平然と行われています。
消費者が「本当にこの製品の宣伝内容は（科学的に）正しいのだろうか？」と、疑いの目をもって商品を選ぶことが最善です。
科学的に有効な製品を使おう
なぜこんな話をしているかと言えば、「エンゼルグループでは疑似科学商品で、対策した気になるのではなく、科学的に有効な製品の使用」を目指しているからです。
教室内の空気の除菌は、〇〇〇イオンは出ませんし、〇〇が噴霧されたりすることはありません。ただの「空気清浄機」です。
ただし、最新の、高機能なフィルターを、定期的に清掃した、「空気清浄機」を全教室に導入しています。
消毒には、「アルコール（エタノール）」を使用しています。
科学的に有効、というのは地味だけど、王道な方法ということですね。
まとめ
疑似科学商品は、世の中の様々な商品・サービスで利用されています。
名も知れぬ中小企業の新商品はもちろん、大手企業が一流タレントを起用して宣伝することすらあります。
効果の検証や否定してくれる媒体は多くありません。メリットがないからです。それどころか、疑似科学商品を売っているメーカーから、クレームを入れられたり訴えられたりします。
最低限、ニュースや消費者庁の注意喚起にアンテナを張りつつ、自分自身で「その宣伝の内容は、本当に科学的に有効なのか？」を良く見極めて購入するようにしましょう。